恒久化に向けて検討が進んでいるオンライン診療について、日本医師会（日医）は改めてその考え方を示した。中川俊男会長は28日の定例記者会見で、受診歴がなく、かかりつけ医からの情報提供もない新患へのオンライン診療の提供は「不可」とするなど、患者と医師との関わりの度合いなどに応じた指摘・懸念事項などを説明した。また、オンライン服薬指導を組み合わせるかどうかは、別途、個別の判断が必要だとしている。【吉木ちひろ】

　中川会長は今回、初診の場合を含めたオンライン診療について、定期的な医学管理を行っている場合以外でも受診歴のある患者については、対面診療と同等以上の安全性・信頼性が確認できれば、「医師の判断によって、一時的に」オンライン診療で対面診療を補完することができるとの見方を示した。新型コロナウイルス感染症の感染拡大を防止する観点から認められている「時限的・特例的対応」については、本対応の終了後、平時の対面診療における安全性・信頼性との比較検証が必要だとしている。

　一方で、受診歴やかかりつけ医からの情報がない新患へのオンライン診療の提供は「不可」と明言。明確な判断基準を策定・合意した上であれば初診からの対応が可能なケースとして、現行の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」で認められている、健康診断などによって「疾病を見落とすリスクが排除されている場合」の禁煙外来や、「地理的要因がある場合で、対面診療が困難であると判断した場合」かつ「研修を受講した医師」による緊急避妊に係る診療を挙げた。

　また、これらのルールを整備していくとともに、医師側の不安を取り除くための環境整備が必要とも指摘。例えば、患者と医師の間の信頼関係が確立されていない場面では、対面診療と比べて少ない情報から必ずしも適切な診断に至らず、医療訴訟につながりやすくなるとの不安があり、これに対して一定の考え方を示していくことが必要だとした。