東京都健康長寿医療センター研究所は4日、同研究所の大渕修一研究部長の研究グループが、地域在住高齢者への郵送調査の未応答者に対する追跡調査を段階的に実施し、調査からの脱落の段階とその関連要因を検討した結果、日常生活動作能力の低下や社会活動への不参加が脱落と関連することが明らかとなったと発表した。研究グループは「周囲との交流の減少や町内会活動への不参加は、将来的な社会からの離脱の危険信号」といった見解を示している。【新井哉】

　研究グループは、板橋区の65－85歳の地域在住高齢者への郵送調査の回答者3696人に対し、2年後に追跡郵送調査を実施。それに回答した2361人を「脱落レベル0」とした。未応答者に行った簡易調査の回答者462人を「脱落レベル1」、簡易調査の未応答者に5項目のはがき調査を実施した際に回答した234人を「脱落レベル2」、さらにその未応答者に訪問調査を実施し、それに応じた84人を「脱落レベル3」、どの調査にも応答しなかった101人は「脱落レベル4」と位置付けた。

　研究グループは「脱落レベルが上がるほど、初回郵送調査時の日常生活動作能力、社会活動参加率、主観的健康感、主観的経済状況が低く、社会的孤立者が多い傾向」があったと指摘。脱落レベルの最も低いレベル0の人と比較すると、レベル1と2の人は日常生活動作能力が低く、趣味活動へ不参加、レベル3の人はスポーツ活動へ不参加であることが判明。脱落レベルの最も高いレベル4の人は、社会的に孤立しており、町内会活動に参加していないことも分かった。