国立感染症研究所は12日、2022年と23年の梅毒の妊娠症例数がそれぞれ前年の1.4倍に急増していることを報告した。母体から胎児に感染した先天梅毒は、19－22年は年間20例前後で推移していたが、23年には37例に急増。1999年の感染症法施行後で最も症例数が多かった。【渕本稔】

　報告は、感染症発生動向調査の19－22年の事業年報確定データと23年の診断症例の暫定データに基づくもの。

　19－21年の梅毒の妊娠症例数は200例前後だったものの、22年には267例、23年には383例と大幅に増加。23年は妊娠の有無に関するデータ収集を開始した19年以降で最も多くなった。また、23年には女性全体に対する妊娠症例数の割合も7.2％（前年比1.2倍）に増加し、症例数とともに過去2年間を上回った。妊娠症例の年齢群別では20－24歳が22年、23年ともに44％超と最も多かった。

　感染研は、妊娠症例のうち感染後の期間が短い早期顕症梅毒の22年の症例数は73例（同1.7倍）、全病型中の割合は27.3％（同1.2倍）と、ともに高かったことを報告。23年の先天梅毒の症例が増加したことも踏まえ、梅毒検査の受診行動や検査方針などの変化によらない実質的な新規感染妊婦が増加している可能性があると指摘した。

　先天梅毒は流産や死産、早産などの原因となる場合があるものの、妊婦が適切な抗菌薬治療を受けることで母子感染のリスクを下げることが可能であることから、感染研は「妊婦健診をはじめ、それ以外でも梅毒検査を受けられる機会を増やす必要がある」とコメント。さらに妊娠中の検査で陰性であっても、後の検査で陽性が判明した例もあったことから、「医師がハイリスクと判断した場合には、妊娠中期や後期に梅毒スクリーニング検査を行うことも検討すべき」だとの見解を示した。