日本病院会の相澤孝夫会長は25日の定例記者会見で、病院に入院する患者がコロナ禍の前に比べて減少しているとの認識を示し、危機感を表明した。特に予定入院の減少が目立つとする声があるといい、日病では、どのような症例で入院が減っているのか、患者の流れが地域でどう変わったかなどを調査する方針。【兼松昭夫】

　相澤氏は会見で「入院患者が減り始めるのは2030年以降だといわれていたが、2023年に既に始まっているのなら、病院の経営や地域の医療提供体制を含めてどう考えるのか、しっかり議論しなくてはならない」などと述べた。

　相澤氏によると、日病が22日に開いた常任理事会で入院患者の減少を指摘する声が相次いだ。

　そこで、厚生労働省が毎月集計している調査で病院の病床利用率を確認すると、23年4月は全病床ベースで71.9 ％、一般病床ベースで65.1％。これに対し、コロナ前の19年4月は全病床ベースで76.3％、一般病床ベースで69.5％だった。23年4月には、いずれも4.4ポイント低下したことになる。

　ただ、この間に平均在院日数は大きく変化しておらず、相澤氏は「実質の患者数が減っているのだろう」と述べた。常任理事会では、予定入院の減少が特に目立つという声があったという。

　相澤氏は、病院の病床利用率について「5－6年前は85％くらいないと経営が苦しいといわれていたが、今は80％を維持できず、70％当たりを前後している」とも述べた。

　日病では、どのような病気や年代の患者が減っているのか、入院・退院患者の流れが地域でどう変わったかなどを調査する方針。