療養病棟入院基本料を届け出ている病棟の約7割が、質の高い療養生活のための取り組みを実施していることが、厚生労働省の調査で分かった。この取り組みによる効果としては、身体機能の維持・向上と回答した病棟が最も多かったが、関わる職種が看護職員・看護補助者であるため、委員からは介護を支えるプロとして介護福祉士への評価を検討すべきなどの意見があった。【齋藤栄子】

　中央社会保険医療協議会の「入院医療等の調査・評価分科会」が3日に開いた会合で、厚労省は、「質の高い療養生活のための取組」について公表した。2020年度診療報酬改定の検討に向けた19年度入院医療等の調査で、病棟における入院患者の活動性を高めるために、リハビリテーションに加えて実施している取り組みの有無などについて570病棟を調査したもの。　質の高い療養生活への取り組みについて、67.0％が「実施あり」と回答した。実施している取り組みは、「周囲とのコミュニケーションを促す活動」が75.7％で最も多く、次いで「手足を動かすための活動」が61.8％、「体幹を動かすための活動」が41.1％の順だった。取り組みに主に関わっている職種は、看護職員が91.1％、看護補助者が86.4％、PT・OT・STが57.1％。取り組みによってもたらされる効果は、「身体機能の維持・向上」が66.2％で最も多く、次いで「患者同士や職員との関係性の構築」が54.2％、「認知症症状の軽減」が39.5％の順だった。　神野正博委員（社会医療法人財団董仙会理事長）は、「生活」を支えるのは医療だけではなく介護も含まれるため、介護福祉士を評価することにより「誇りをもって生活を支援」できると発言した。他の委員からも、入院患者の高齢化により、急性期の病院でも介護福祉士の配置が必要だとする意見があった。一方で、これらの集計は主観的で大ざっぱなので、どの取り組みが効果的なのか分析する必要があるとの意見もあった。