東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議（第54回）が15日、都庁で開かれた。公表された「専門家によるモニタリングコメント・意見」では、入院患者数について「6月下旬の1,200人台からわずか3 週間で2,000人台に急増した」と指摘。今後、さらなる人流の増加や変異株（L452R）の影響などにより、新規陽性者数が急速に増加すれば、「医療提供体制が逼迫の危機に直面する」との見解を示している。【新井哉】

　コメント・意見では、入院患者数について、前回（7日時点）の1,673人から14日時点で2,023人と増加したことを説明。保健所から入院調整本部への調整依頼件数が増えていることに触れ、入院を必要とする患者数の増加に対応するため、都立・公社病院における入院調整を効率的に行う必要性を挙げている。

　重症患者（人工呼吸器またはECMO使用）は、14日時点で前回よりも8人少ない54人となっているが、「高い値で推移している」と指摘。6日から12日までの1週間に、新たに患者42人が人工呼吸器を装着した一方で、36人が人工呼吸器から離脱した。人工呼吸器使用中に死亡した患者が8人（前週は3人）いた。この期間に新たにECMO（体外式膜型人工肺）を導入した患者は1人、離脱した患者は3人いた。14日の時点で4人がECMOを使用している。

　重症患者の年代別の内訳については、70歳代が17人、60歳代が13人、50歳代が12人、40歳代が6人、20歳代と80歳代がいずれも2人、10歳未満と30歳代がいずれも1人となっている。

　また、新規陽性者数が増えれば、若年・中年層であっても入院治療が必要な中等症患者が一定の割合で発生し、重症化する患者も増加すると指摘。「急激な重症患者数の増加は、通常の医療も含めて医療提供体制の逼迫を招くため、厳重に警戒する必要がある」としている。