日本医師会（日医）は18日、新型コロナウイルスの治療薬や検査に関する情報収集や評価を実施する「医学有識者会議」を設置し、初会合を開いた。公衆衛生や疫学調査の観点に重点を置いて議論する政府の有識者会議とは異なり、診療に当たる医師への助言を主な目的としたもの。【吉木ちひろ】

　同会議は、自治医科大の永井良三学長を座長に据え、複数の大学や研究機関で構成し、新型コロナウイルス感染症に関する臨床研究を進めながら、予防・診断指標の開発などを目指す。診療に当たる医師らへの助言だけでなく、新型コロナウイルス感染症に関する科学的根拠のある情報を国民に対して分かりやすく発信することも活動方針に掲げた。18日は、構成員間で、新薬の開発状況や大学病院・救急病院などの現場の情報共有などを行ったという。

　メンバーは固定せず今後、テーマに応じたタスクフォースを立ち上げるなどして進めるという。会議の発起人でもある笠貫宏副座長（早稲田大特命教授）は18日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染者などへの直接的な対応に関わる検討課題だけでなく、救急現場や産婦人科の対応や、自殺対策などを例に挙げ、「諸問題を予測しながら対応しなければならない」などと説明した。

　臨床医の立場から会見に同席した東京都医師会の尾崎治夫会長は、都内に「地域PCRセンター」を最大47カ所立ち上げる方針であることから、今後、研究の成果によって検査結果が早く出るようになれば「感染者と非感染者の峻別に役立ってくる」などと期待を示した。